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「俺のマンションに男を連れ込むなんて許せない。」

Ｙ男は飲料メーカーの役員を務める55歳。
横浜に一戸建てを持ち、妻と二人の子どもと暮らしています。しかし、仕事の多忙を理由に家に帰るのは週の半分ほど。残りは都心のマンションで暮らしています。
このマンションを購入したのは二年前。その当時、接待でよく使っていた銀座のクラブのホステスＵ子に入れあげていました。Ｕ子はまだ22歳。現役の女子大生でした。Ｙ男はＵ子のためにマンションを購入しました。名義はＹ男ですが、合鍵をＵ子に渡し、自由に使用することを許していました。Ｕ子はそれまで住んでいたアパートを引き払い、Ｙ男のマンションに引っ越してきました。
2年間は良好な関係が続きました。しかし、ここに来てＵ子の行動が怪しい。もしかして恋人ができたのだろうか。自分が結婚していることを棚に上げ、Ｕ子が恋人を作ることは許せないＹ男。Ｙ男はＵ子の浮気疑惑の真相を確認することにしました。
「明日から一週間バンコクに出張だ。留守は任せたから。」
「はーい。Ｙ男さんと一週間も会えないなんてさみしいな。お土産よろしくね。」
2日後の深夜2時。Ｕ子がホステスの仕事を終えて帰っているはずの時間です。
Ｙ男は自分の鍵でマンションの扉を開けました。そこには、Ｕ子と裸で抱き合う若い男がいたのです。
「Ｕ子。これはどういうことだ。俺のマンションに男を連れ込むなんて許せない。すぐに荷物をまとめて出て行け。」

愛人契約は法で保護されない

愛人を所有マンションに囲っている場合、愛人関係の清算に伴ってマンションを返せと言えるのでしょうか。
大金持ちの不動産会社社長であれば、羽振りよくマンションを愛人に贈与し、登記も移してしまっているかもしれません。
この社長のケースではアウトです。マンションの登記を移してしまった時点で贈与は完了し、取り戻せなくなります。
愛人契約に基づく贈与契約は公序良俗に反して無効です。無効な契約によってもらったマンションは、本来は返還すべきものなのですが、不法な行為に加担した社長に、法が加担することはできません。結果、マンションは返還されずに愛人のものになってしまうのです。もちろん、不法侵入だと言って刑事事件にしようと思っても無駄です。マンションが愛人の物である以上、愛人自身やその連れがマンションに立ち入ったとしても不法侵入ではなく、刑事事件にはなりません。むしろ、マンションに乗り込んでいった不動産会社社長の方が住居侵入として刑事事件の被害者にされかねません。
「愛人契約が解消となった場合には、マンションを返還することを約する」という合意書があっても、合意書が無効になり、結果は変わりません。
少し頭のまわるＩＴ企業の社長であれば、きっとマンションの登記など移さずに、鍵だけを渡していつでも追い出せるようにするはず。法律上は使用貸借契約の関係になります。
不動産会社社長が愛人に与えていたのは所有権であったのに対し、ＩＴ社長が与えたのは利用権のみです。マンションの返還は認められてもよいようにも思えます。
しかし、愛人へのマンションの明け渡しは認められません。違和感のある結論ですが、地方裁判所の裁判例は同様の結論をとっています。

本宅も別宅も失う最悪シナリオ

自分が所有するマンションで愛人を囲って住まわせていると、いつの間にか愛人の物になってしまうのです。
愛人の存在がバレて、妻から離婚を切り出された場合、離婚の原因を作った男性は、妻に対する損害賠償責任を負うことになります。つまり、妻からも愛人からも、身ぐるみはがされて叩き出される可能性があるのです。
愛人をマンションに囲う場合、あげてもだめ、貸してもだめ。おまけに本宅も失う危険がある。
それでも愛人を囲いたいという人に、刑事事件弁護士からアドバイス。
賃貸マンションを借りて住まわせるのがベストです。郊外の所有マンションに住まわせるよりも、面倒な契約手続きを全て愛人に任せて、港区のマンションを借りさせ、賃料だけを払ってやるのです。好きなマンションを選んで住める点で、愛人にとっても都合がよいといえます。賃料を払う点で、一見、コストがかかるように思えますが、所有マンションを奪われるよりは経済的損失が少なくて済みでしょう。

• 2018-07-10
• [CATEGORY]：危機管理における男女トラブル, 婚活トラブル
• [AUTHOR]：危機管理の弁護士･永田町法律税務事務所