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「世界一愛しているのに」

Ｊ子は三年間付き合ったＢ男と別れたばかり。
Ｂ男は別れたくないと泣いていましたが、気持ちの冷めてしまった女性を翻意させることは不可能です。Ｊ子は、さっさとＢ男からのメールを削除し、電話番号も消しました。一緒に旅行に行ったときの写真も、Ｂ男からもらったプレゼントも捨てました。
しかしＢ男は違いました。夜中にＪ子の携帯が鳴りました。電話帳にはない番号からでした。
「もしもし、Ｂ男だけど。ねえやり直そうよ。俺変わるから。Ｊ子の言うことなんでも聞くから。」
メモリを削除したことで、逆に声を聴くことになってしまいました。女々しいＢ男の言葉にうんざりする。Ｊ子は迷うことなく着信拒否にしました。
次の晩、また知らない番号から電話がかかってきました。
「俺、Ｂ男。着拒なんてひどいよ。俺はＪ子を世界一愛しているのに。」
無言で電話を切りました。また着信拒否。次の瞬間、固定電話が鳴りました。相手はＢ男に決まっています。留守を告げるメッセージの後にＢ男の声が聞こえ、電話線を抜きました。
マジ、キモイ。

翌日には、郵便受けに大量のラブレターが入っていました。夜中には、また新たな番号から携帯電話に着信。その次の日も。その次の日も。Ｊ子は無駄な労力を割くことをやめ、無視を決め込みました。
ある日、Ｊ子は仲良くしている同僚の男性を部屋に泊めました。翌日、郵便受けにはラブレターではなく、ぐしゃぐしゃの新聞紙が入っていました。包まれていたのはネコの死体。「キャー。」思わず悲鳴を上げて部屋に飛び込みました。
翌日には、部屋の前に排泄物がまかれていました。その翌日には、ナイフの刺さったカラスの死体。Ｊ子は恐怖に震えました。

警察を動かす「証拠」

つきまとい、待ち伏せ、押しかけや、面会・交際の要求、無言電話・連続した電話などはストーカー規制法の規定する「つきまとい等」に該当します。警察に相談することで、加害者に警告をしてもらったり、告訴したりすることもできます。また、不法行為に基づく損害賠償請求をすることもできます。
警告実施により、約90％の者がその後の行為をやめているといいます。逆に言えば、全員に対して有効なわけではないのです。警告に従わない場合は、東京都公安委員会が禁止命令を行うことができます。禁止命令に違反して「ストーカー行為」をすると一年以下の懲役又は100万円以下の罰金が科されます。

では、警察に相談すれば解決かといえば、そうとは限りません。警察に相談する段階では、怪我を負わされた、誘拐されたなどの実害が生じていないことがほとんど。また、ストーカーなどいないのに、ノイローゼや被害妄想で警察に駆け込む女性も実際にいるため、女性の主張が簡単に信じてもらえるとは限らないのです。女性が相談したにもかかわらず、警察の対応が不適切であったために、後から重大事件に発展した例もあります。
ストーカー被害を警察に相談するときにおける刑事事件弁護士のアドバイスは、証拠を持参した方がよいということです。郵便受けに入れられていた手紙、留守番電話に残されたメッセージの録音テープ、メールや着信履歴。ほかにも、家の周りを徘徊するストーカーの姿をビデオに収める必要があります。ＩＣレコーダーを持ち歩いて、話しかけてきたときに声を録音するのも有効な方法です。

精神的ストレスで傷害罪も

ストーカーの行為を取り締まる法律は、ストーカー規制法以外にもありますので、刑事事件弁護士が解説します。
無言電話をしたり、拒絶を受けても短時間に連続して電話をかけたりする行為は、各都道府県の迷惑防止条例違反や、刑法の威力業務妨害罪に該当し刑事事件になる場合もあります。また、電話の回数や内容が度を超し、相手方に極度の恐怖心などを与えると、たとえ直接的な暴行行為がなくても傷害罪が成立し刑事事件になる場合もあります。精神的ストレスを与え、全治不詳の慢性頭痛症、睡眠障害、耳鳴り症を引き起こした刑事事件の事例では、傷害罪の成立が認められました。
20代女性が、彼氏の昔の彼女の自宅や職場、実家などへ3年半にわたって計1万2000回以上のいたずら電話をした事例。被害女性がＰＴＳＤにり患したことで傷害罪に、被害女性の母親が経営する美容院への業務妨害罪に問われる刑事事件に発展し、懲役二年、執行猶予四年の判決が言い渡されました。

ほかにも郵便受けから郵便物を盗むなどの行為は窃盗罪の刑事事件になる可能性があります。郵便受けの場所によっては、住居侵入罪が成立する場合もあります。 なお、ストーカーを自作自演し、被害女性からの相談に乗ることで、好意を寄せる女性の歓心を買おうとする不届き者もいます。ある男性は、知人女性やキャバ嬢に対し、自ら184発信で無言電話をしたり、汚物や猫の死体等を送りつけたり、メールを送ったりして、女性を怯えさせていました。一方で、どうしたらよいかわからず戸惑う女性に対して力強く、俺が警察に言ってやる。心配だから俺が一晩一緒にいてあげる……。などと励ましていたから悪質といえます。男性は女性からストーカー行為について相談を受けた段階で、自分の術中にはまったものと思い、行為は更にエスカレート。女性が警察に相談に行き、男性のパソコンのＩＰアドレス等から足がつきました。
裁判官が部下の女性の携帯電話に、身の危険を感じさせるようなメールを計16回送るストーカー行為をした刑事事件では、ストーカー規制法違反の罪で起訴され、懲役六月執行猶予二年の判決が言い渡されました。

• 2018-07-10
• [CATEGORY]：セクハラ･ストーカー, 危機管理における男女トラブル
• [AUTHOR]：危機管理の弁護士･永田町法律税務事務所